ネイルサロンを開業する方法とは？資金調達や申請を徹底解説！！

「ネイルサロンを開業したいな。どうやって開業すれば良いのかな。」

「ネイルサロンを開業するために、お金が必要だ。どうやって資金調達をすれば良いのかな。」

将来独立をして自分でお店を経営したいと思う人は多いですよね。自分のお店を持って自分好みのお店を作って、常連のお客様と楽しくお仕事をするのに憧れる人は多いと思います。特にネイルサロンは自分でお店を出店するのにもハードルは高くなく始められるのは魅力です。

ただ、ネイルサロンを開業するのに、開業方法がわかりにくいと感じる方も多いかと思います。また、ネイルサロンを開業するのに、まとまったお金が必要になってきますが、資金調達も身近にあるものではないので、ハードルが高いと感じる方も多いことでしょう。

そこで今回の記事では、ネイルサロンを開業するための方法について解説します。また、開業に必要な資金調達についても併せて紹介します。今回の記事を読むことで、ネイルサロンを開業するために必要なことがわかり、資金調達もできるようになることでしょう。

この記事を書いている私は、さまざまな業態の開業に携わり、資金調達も行ってきました。ネイルサロンの開業ももちろん経験をしていますので、これまでの私の経験をもとに記事を書いていきます。

ぜひ最後まで読んでいただけると嬉しいです。

ネイルサロンを開業するには

ネイルサロンを開業するためにはいくつかのステップがあります。一般的な流れをまとめると次のようになります。

資格・スキルの取得（必要に応じて）

日本ではネイリストに国家資格は不要ですが、信頼や技術力を示すために以下のような資格があると有利です：

JNA（日本ネイリスト協会）認定資格

JNAネイリスト技能検定（3級～1級）
JNAジェルネイル技能検定

スクールで技術や衛生管理、サロン運営を学ぶのもおすすめ

コンセプト・ターゲット設定

どんなネイルサロンにするか（例：ナチュラル系／ゴージャス系／オフィスネイル特化など）
どんなお客様をターゲットにするか（例：OL、主婦、学生、高齢者など）

開業資金の準備

必要資金の目安（自宅・レンタルサロン・テナントなどで大きく異なる）：

項目	目安金額（例）
ネイル道具・機材	10万〜30万円
インテリア・備品	10万〜50万円
テナント保証金・家賃	20万〜100万円以上
広告費	3万〜10万円
開業届などの手続き	数千円程度

→ 合計：最低30万円〜300万円程度（自宅開業ならかなり安く済む）

場所・形態の決定

自宅サロン：コスト安いが住宅地の規制に注意
テナントサロン：立地が重要。家賃がかかる
シェアサロン（レンタルスペース）：初期費用を抑えられる

必要な手続き

税務署に開業届を提出（個人事業主になる）
必要に応じて保健所への届出（基本的にネイルサロンは対象外。ただしフットバスなど衛生面で注意が必要）
損害賠償保険などへの加入も検討（お客様にケガをさせてしまった時のため）

メニュー・価格の設定

単品メニュー（ワンカラー・グラデーションなど）
オプション（パーツ・長さ出しなど）
コース・定額メニューの導入もおすすめ

→ 地域の相場をリサーチして価格設定を

集客・宣伝

InstagramやTikTokなどSNS活用
ホットペッパービューティーなどの掲載
GoogleマップやミニHPの作成
チラシ、紹介キャンペーンの活用

開業後の運営・改善

口コミをもらえるような接客を
お客様のリピート率UPを意識
材料管理・在庫管理
売上・経費管理（会計ソフトの活用がおすすめ）

ご自身がどのような形態のネイルサロンを経営したいかで、店舗を持った方が良いのか、それともシェアサロンや自宅でやる方が良いのかが変わります。お店をもつにあたり、まずはお店のコンセプトを決めることが大切です。

ネイルサロンをオープンするまでの流れ

ネイルサロンを新しくオープンするまでにかかる期間はおよそ3〜6ヶ月程度です。ここからはネイルサロンをオープンするまでの具体的な流れについて解説していきます。

【STEP 1】リサーチ＆コンセプト作り（1ヶ月目）

どんなサロンにしたいか明確にする
例：自宅サロン／駅近テナント／シェアサロン
ターゲット層を決める
例：OL・主婦・学生・40代以上　など
競合店の価格・サービスを調べる
自分の得意な技術・方向性を把握する

【STEP 2】必要なスキル・資格の確認＆練習（並行して継続）

JNA技能検定やジェル検定の取得（任意）
モデル練習・商材の使い方に慣れる
接客マナーや衛生管理を学ぶ

【STEP 3】資金計画＆事業計画書の作成（1〜2ヶ月目）

開業資金の内訳を出す
– 内装、道具、家賃、広告費、運転資金など
売上目標・収支のシミュレーション
融資や補助金の検討（必要なら日本政策金融公庫などへ相談）

【STEP 4】物件探し・契約（2〜3ヶ月目）

テナント・レンタルスペース・自宅の選定
設備条件の確認（電源・水道・照明など）
契約（保証金・敷金礼金などの支払い）

【STEP 5】内装・設備の準備（3〜4ヶ月目）

サロンのレイアウト・インテリア計画
ネイルデスク、チェア、照明、収納の準備
商材・道具の仕入れ（ジェル、ライト、ケア用品など）

【STEP 6】法的手続き（4ヶ月目）

税務署へ「開業届」を提出（個人事業主として登録）
必要があれば損害保険に加入
名刺・ショップカードの作成

【STEP 7】メニュー・価格設定（4〜5ヶ月目）

メニュー内容決定（ワンカラー、定額、長さ出しなど）
価格帯を設定（地域の相場を参考に）
オプション・キャンペーンなども検討

【STEP 8】集客準備・広報活動（5ヶ月目〜）

SNSアカウント運用（Instagram/TikTok）
ホームページや予約フォーム作成
Googleマップ登録、LINE公式作成
オープン告知・モニター募集

【STEP 9】プレオープン＆テスト営業

モニターで本番想定の接客練習
課題点を洗い出して改善
口コミ・レビュー獲得を狙う

【STEP 10】グランドオープン（5〜6ヶ月目）

特典付きキャンペーン実施（例：初回20％OFF）
丁寧な接客＆アフターフォローでリピーター化
定期的に集客・改善を継続

ネイルサロンを開業するにはいくらお金が必要なのか

ネイルサロンを開業するために必要な費用は、どのようなお店(自宅/テナント/レンタル)にするのかで大きく変わっていきます。ここからは主要なパターンごとの「初期費用の目安」をわかりやすく表でまとめていきます。

ネイルサロン開業にかかる費用の目安

費用項目	自宅サロン	シェア・レンタルサロン	テナントサロン
備品・機材費	約10〜20万円	約10〜20万円	約20〜40万円
内装・家具	約5〜10万円	不要〜5万円	約20〜100万円
物件関連費用	0円（持ち家）	初期費用：5〜10万円	保証金・礼金含め50〜200万円程度
宣伝・広告費	約1〜5万円	約1〜5万円	約5〜15万円
登録・届け出費	数千円〜1万円	数千円〜1万円	数千円〜1万円
消耗品・材料費	約3〜5万円	約3〜5万円	約5〜10万円
その他（保険等）	約1〜3万円	約1〜3万円	約3〜5万円

合計目安

開業スタイル	初期費用の合計目安
自宅サロン	約20〜50万円
レンタルサロン	約15〜30万円
テナントサロン	約100〜300万円

このようにどのようなお店にするかで必要な費用は変わっていきます。お金をとことん掛けて納得のいくお店作りをするのもありですが、利益を出していかないといけないので、予算と相談しながらすすめるのがベターです。

ネイルサロンの資金調達方法

ネイルサロンの開業には、開業形態や立地に応じた資金が必要です。資金調達方法としては、金融機関からの融資、日本政策金融公庫の創業融資、地方自治体の制度融資、補助金・助成金の活用、クラウドファンディングなどがあります。それぞれの方法にはメリット・デメリットがあるため、事業計画や自身の状況に応じて最適な方法を選択することが重要です。

開業を成功させるためには、資金調達だけでなく、綿密な事業計画の策定や市場調査、集客戦略の構築なども不可欠です。専門家のアドバイスを受けながら、計画的に準備を進めていきましょう。ここからは具体的にどのような資金調達方法があるのかを紹介します。

開業資金の目安

ネイルサロンの開業に必要な資金は、開業形態や立地によって異なります。

自宅サロン：約100万円以内で開業可能です。主な費用はリフォーム費、設備・備品費、商材費、広告宣伝費などです。
店舗型サロン：地方での出店の場合、初期費用は約600万円前後が目安とされています。内訳としては、加盟金、研修費、物件取得費、ネイル資材・店舗備品、採用費、内装工事費などが含まれます。

資金調達方法

金融機関からの融資

銀行や信用金庫などの金融機関から融資を受けることができます。ただし、審査が厳しく、自己資金が求められることが多いです。フランチャイズで開業する場合は、融資に関してもサポートしてくれる本部が多く、審査に通りやすくなる傾向があります。

日本政策金融公庫の創業融資

創業時の資金調達として、日本政策金融公庫の創業融資を利用する方法があります。無担保・無保証人での融資も可能で、比較的低金利で借り入れができます。

地方自治体の制度融資

各自治体が実施している制度融資を活用する方法もあります。地域によって内容が異なるため、詳細は自治体の窓口で確認することが重要です。

補助金・助成金の活用

ネイルサロンの開業に際して、以下のような補助金や助成金を活用することができます。

小規模事業者持続化補助金：販路開拓や業務効率化のための費用を支援します。
中小企業省力化投資補助金：省力化設備の導入費用を支援します。
ものづくり補助金：革新的なサービス開発や設備投資を支援します。

これらの補助金は返済不要ですが、申請には事業計画書の提出が必要であり、審査があります。また、補助金によっては事後の報告義務が課される場合もあります。

クラウドファンディング

インターネットを通じて資金を募るクラウドファンディングも一つの方法です。事業内容やビジョンを明確に伝えることで、支援者から資金を集めることができます。ただし、プロジェクトの魅力や信頼性が重要となります。

ネイルサロンのオープンするための計画

ネイルサロンの開業は、多くの準備と計画が必要ですが、しっかりとした事業計画を立てることで、成功への道が開けます。ネイルサロンをオープンするまでのステップと事業計画のポイントは以下の通りです。

開業までのステップ（6か月前からの準備）

ネイルサロンを開業するまでの一般的な流れは以下の通りです。

6か月前：情報収集とスキルの習得

成功しているサロンを訪問し、業界の動向を把握する。
必要な技術や知識を学ぶ。
開業までのスケジュールを作成する。

5か月前：コンセプトとターゲットの設定

どのようなお客様に、どのようなサービスを提供するかを明確にする。
立地の選定と物件のリストアップ。
予算と経費の見積もり。

4～3か月前：物件契約と内装工事

物件の契約を行い、内装や外装の工事を開始する。
必要な設備や備品の購入。

2か月前：スタッフの採用と研修

必要に応じてスタッフの採用を行い、研修を実施する。
サービスメニューや価格の決定。

1か月前：広告宣伝と開業準備

チラシやSNSを活用した広告宣伝を開始する。
予約システムの導入や開業イベントの企画。

開業直前：最終確認とプレオープン

店舗の最終チェックを行い、不備がないか確認する。
プレオープンを実施し、運営の流れを確認する。

事業計画書の作成ポイント

事業計画書は、融資を受ける際や開業後の経営をスムーズに進めるために重要です。以下の項目を含めると良いでしょう。

創業の動機・目的

なぜネイルサロンを開業しようと思ったのか、その背景や目的を明確に記載します。

経営者の略歴・資格

自身の職歴や取得資格、これまでの経験を記載し、信頼性を高めます。

サービス内容とターゲット市場

提供するサービスの詳細や、ターゲットとする顧客層を明確にします。

競合分析と差別化ポイント

周辺の競合店を分析し、自店の強みや差別化ポイントを明確にします。

マーケティング戦略

集客方法や広告宣伝の計画を記載します。

資金計画

開業に必要な資金の内訳や、資金調達方法を明確にします。

収支予測

売上や経費の予測を立て、収支のバランスを確認します。

これらの項目を盛り込んだ事業計画書を作成することで、開業準備がスムーズに進みます。

ネイルサロンを開業するには資格が必要なのか

ネイルサロンを開業するまでに、特別な資格や許認可は基本的に必要ありません。ネイルの技術があれば、誰でも開業できます。資格は必須ではありませんが、以下の資格を取得しておくと、お客様からの信頼は得やすくなります。

JNECネイリスト技能検定試験：ネイルケアやネイルアートの技術を証明する資格です。
JNAジェルネイル技能検定試験：ジェルネイルの技術を証明する資格です。
JNAネイルサロン衛生管理士：サロンの衛生管理に関する知識を証明する資格です。

これらの資格を取得することで、技術力や衛生管理の意識をアピールできます。資格は必要ではありませんが、やはりお客様からの信用は大切ですよね。資格取得をする余裕があれば、資格取得にチャレンジするのは良いことでしょう。

まとめ

今回の記事ではネイルサロンの開業方法と資金調達についてまとめていきました。今回の記事のポイントは以下の通りです。

・ネイルサロンの形態によって、必要な開業資金がことなるので、どの規模のお店を持ちたいのかを決める必要がある。

・資金調達方法には日本政策金融公庫やクラウドファンディングなどの方法がある。

・ネイルサロンの開業には、特別な資格は必要ない。

いかがだったでしょうか？

自分のお店を持って、経営をすることに憧れを抱く人は多い中、実際に開業するにはどのようにすれば良いのかわからないところが多いはずです。今回まとめた記事では、ネイルサロン開業に必要なことがまとめられているので、何度も読んでみて、今後の開業の参考にしていただけると嬉しいです。